Dragon Blog

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個人的な人生日記

商品販売を考える

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僕の父親が日本で鱒の養殖業とブローカー業、そして釣り堀を経営しています。

その仕事を手伝いたいので、今年2020年3月頃に会社を辞めて日本に帰る予定です。もう一つ会社を辞める理由があり、自分で自分の商品を販売したいからです。

 

僕は今まだバンコクで仕事していますが、同時に管理釣り場で販売するための釣り具の仕入れを手伝っています。

仕入方法は、まず中国の釣り具販売サイトを探し、そこに記載されている電話番号に直接問い合わせ、そのサイト上にある商品をいくらで販売してくれるか交渉する方法です。

 

仕入れたい商品が決まれば、あとはウィーチャット微信と呼ばれる中国版のライン)または、アリペイ(支付宝)などで請求代金を支払い、日本の住所や受取人の名前などを伝え、商品が届くのを待つだけです。

 

商品到着は遅いと1カ月くらいかかります。

商品代金は先払いなので、質の悪い商品が届いたり、代金を支払っても商品を送ってくれないというリスクは少しあります。

(まだそんな会社に当たったことはありませんが、注文した数量より少ない数量で届いたことがありました)

 

僕は大学4年(2018年)に中国に1年間留学していたため、日常会話レベルなら中国語は問題ないので、そのスキルを活かしてできるだけ安く仕入れることができています。

 

 

 

そしてこの方法は釣り具の仕入だけでなく、何か自分の商品を持つこともできると最近考えているわけです。

中国から仕入れるときは数量が多くなるほど安く仕入れることができますし、相当なロット数の購入が必要ですが、オリジナルにデザインして作ってもらうこともできます

もちろん海外から仕入れるわけなので、商品によっては関税がかかる可能性や税関で検査が必要な商品もありますが、アイデアによっては安定的に仕入が可能です。

 

自分の商品を持ち、「生産は中国で行ってもらい、自分は日本で販売だけに徹することができる」こんなビジネスモデルを目指していこうと考えています。

 

帰国後は自分で売れる商品を決めて、その商品を仕入れて販売していく予定ですが、店舗はコストがかかりすぎるしそんな資金もないため、たぶんネットで販売になると思います。

 

最初は個人事業から始めます。商品を売る上での条件を自分なりに考えました。

 

条件

・ニッチ商品

・競合がいない(代用品・競合品がなく、アマゾンなどで売っていないもの)

・消耗品である(定期購入されるもの)

・値段が高い(利益率が高く設定できるもの)

・日本にないもの(海外から仕入れる)

・薄利多売はしない

・ネットで販売

 

この条件がすべて満たせるとは思っていませんが、できるだけ合致するように商品を選びたいと考えています。

まだ確定ではないですが、今考えている起業アイデアは以下の通り。

物の販売

・中国の漢方薬

中国茶

・シルク製品

・生薬

・精力剤

・釣り具(ルアーなどの輸入販売)

イワナの輸出(日本で養殖している冷凍岩魚を海外に販売)

 

コンテンツ販売

・中国本のを翻訳出版(電子書籍

 

サービスの販売

・ハンティングビジネス(害獣害虫駆除ビジネス)

 

今考えているアイデアはこれらですが、後に絞って商品を決め販売に取りかかりたいと思います。今後のアイデアや進捗状況などもこのブログに載せます。

 

追記

※釣り具の販売について個人的な考えとしては、釣具店や管理釣り場など店舗で販売できる環境があるのであれば、ネット上でよく見かける商品でも売り方によっては売れると思います。値段設定、パッケージ、デザインが重要です。

しかし、ネット販売だけに絞るのであれば、ネット上には類似品がたくさんありすぎるので、独自の商品を持つ必要があると考えています。競合品や代用品がない、アマゾンなどでも販売していない商品です。

また、もし店舗販売できる環境ならネットで商品を販売することに集中するよりもネットを使って宣伝し、認知してもらって店舗に来てもらえるようにした方がいいと思います。店舗に来てもらえれば店内でも商品販売はできるし、(釣り場の場合)釣りをせずただ釣り場を見に来る人はほとんどいないのでほぼ必ず釣りをしてくれる。そう考えれば釣り場本来の売上も上がる。

アマゾン、ヤフー、メルカリなど、ネット上に類似商品がたくさんある中でネットで販売するのは現実的ではない。

もしネットで売るのであれば類似品がない、独自の商品を自社生産あるいは委託生産して販売する方法が良いと考えています。

 

※ハンティングビジネスについてですが、近年害獣による被害が年々増加していて、それを駆除するハンター高齢化やハンターの減少により、需要が増えてきているのに、供給が減ってきている市場なのです。日本全体の人口減少や地方の過疎化によって今後も需要は拡大していくとこは間違いありません。

ただ猟銃を使用したりするので猟銃免許はもちろん、各都道府県や市町村の許可が必要です。