長期投資で確認すること その2
株価と金利の関係
・一般的に金利が上がると株価は下がり、金利が下がると株価は上がる。
・マイナス金利政策をとると金融関連の株価は下落する。
指標
EPS(一株当たり純利益):企業の純利益を一株当たりで換算した価値。EPSが高いほど株主に還元される利益も大きいといえる。
→前期(前年)と比較して、EPSが高くなっているかチェック
PER(株価収益率):株式がその企業の稼ぐ利益の何倍の値で買われているかを見るもので、割安性を測ることができる。PERが低ければ低いほど、企業が稼ぐ利益に対して株価が割安であるといえる。
→同業他社と比較して割安かどうかを判断
BPS(1株あたり純資産):別名、解散価値・清算価値といわれ、その会社が倒産した時に1株あたりいくらもらえるか?つまり、理論上は「株価=BPS」となる。例えばBPSが850円に対し、株価が400円台ならいかに株価が割安かわかる。
・株価よりもBPSの方が高い場合、本来の企業価値よりも株は割安であると判断できる。
・BPSが高い企業ほど安定性に秀でている。
・BPSよりも株価の方が高い会社の株は割高である。
→前期(前年)からの伸び率をチェック
PBR(株価純資産倍率):会社の純資産と株価の関係を表す数値。PERと同じく、低いほど株価が割安といえるが、在庫や回収不能な売掛金などを過剰に抱えている場合、1倍を下回ることがある。
*PBRは割安さを示す指標になるが、万能ではない。また、基本的にPBRは割安に放置されている企業を探すためには役立つが、割高を判断するツールにはならない。
→1倍を下回る場合は、倒産の危険があるので注意。
ROE(株主資本利益率):株主から得た資本を活用し、どれだけ効率よく利益を上げているか表す数値。ROEが高いほど、高成長を遂げているといえる。
→高ROEでも、借入が多い場合は危険なので注意。
ROA(総資産当期純利益率):会社の総資産を使ってどれだけの利益を上げることができたのかを分析する指標で、経営の効率性を見ることができ、総資産に対して年間に何%の利益をだすことができたかがわかる。ROAが高い会社は、利益率・効率性のどちらか、またはその両方が高い会社であるといえる。
自己資本比率:自己資本比率は会社の健全性を示す財務指標で、この比率が高いほど健全性が高いと見ることができる。一般に相当健全と呼ばれるのは自己資本比率が40%以上と言われているが、業種によってずいぶん差があるため、同一業種間で比較すべきもの。70%以上は理想企業。
キャッシュフロー有利子負債倍率は、一般にこれが10倍を超えると過剰債務の可能性があり、安全性に問題があると言われている。
高ROE、高ROAの企業は優良であるといえる。これらは経営の効率性をみるもので、業種によるが、ROEは15%以上、ROAは5%以上あれば高いほうだといえる。
PCFR(株価キャッシュフロー倍率):PERの欠点を補う指標で、同業他社と比較して低いほど株価は割安であるといえる。
PCFR(株価キャッシュフロー倍率)=株価÷1株あたりのキャッシュフロー
*1株あたりのキャッシュフロー =営業キャッシュフロー÷発行済み株式数
決算書を見るときは
決算書は、P/L(損益計算書)、B/S(貸借対照表)だけでなくC/F(キャッシュフロー計算書)も読む。
(フリーキャッシュフローは最も重要で多ければ多いほど良い)
フリーC/F = 営業C/F + 投資C/F
決算書の注記事項をしっかり見て、偶発債務・後発事象を考慮するかしないか、どの程度考慮すべきか判断する。
注意すべき株
・100円以下の株はボロ株と言われ、ボロ株には手を出さないようにする。もし100円以下を買う時は債務超過になっていないかなど、財務分析をしっかりする。
・下方修正をよく出す会社は気を付けなければならない。銘柄を選ぶ時点で削除していく。
下げにくい株の見つけ方
仮に下落局面であってもPBR、PER、配当利回り、自己資本比率といったようなレシオ面が優良であれば、下値は堅くなる。
配当利回りが2~3%を超えてくると、下値硬直性が働くようになる。つまり下げにくくなる。
投資効率を上げるために
・困ったりわからないことがあれば、上場企業のIRの相談窓口に電話して聞いてみる。「こういう事が発表されましたが実際どうですか?」などと聞くと、インサイダー取引になるような事以外は答えられる範囲で教えてくれる。
・株やFXに関わらず、相場を張るときは必ずトレード記録をつけるようにする。
(成功したトレーダーたちの唯一の共通点はトレード記録をつけていたこと)
すべてのアクションは論理的に、人に説明できるようにする。なぜここで買ったのか、なぜここで売ったのかをすべて説明できるようにしておく。